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TSIホールディングスの取り組みから学ぶ、CDP×Facebook「コンバージョンAPI」活用

事例顧客

Cookieの取得や活用を制限する動きが加速し、これまで配信にCookieを活用してきた広告主は対応を迫られています。対応策のひとつが、Cookieに頼らずファーストパーティデータを活用するFacebookの「コンバージョンAPI」です。

Treasure Data CDPはコンバージョンAPIとのコネクタを用意し、ポストCookie時代に備えています。この連携をいち早く導入した株式会社TSIホールディングスをゲストに迎え、導入前の課題や導入後の成果を聞きました。

※本記事は、2021年11月に開催したウェビナーをもとに編集しました

竹山 健司氏

株式会社TSI デジタルビジネス Div デジタルマーケティング Dept デジタルAD Section長

2017年、TSI ECストラテジー入社。2021年3月、会社統合に伴い株式会社TSI所属。グループ会社(自社サイト含む)の各ブランドにおけるWEB広告領域の施策提案や実施の支援、及び、CDPを活用しデータ構築・分析・主に広告領域の施策提案・ターゲティング抽出・効果検証の実施に従事。​​

野本 翼氏

Facebook Japan Client Solutions Manager

インターネット広告代理店にてアカウントセールスを担当後、国内大手ECモールにてマーケティング職を経験。オンラインメディアへの広告出稿や、大手メディアとのパートナーアライアンスなどに携わる。2019年にFacebook Japanに参画し、現在は主にEコマースカテゴリーのクライアントを担当。

井澤 和秀氏

Facebook APAC アカウントマネージャー

国内広告代理店を経て2019年にFacebook APAC入社。EC、リテール業種を中心に担当し広告プロダクトの活用やアカウントサポートに従事。

サードパーティCookieの段階的廃止をはじめ、クロスサイトトラッキング防止機能であるITP(Intelligent Tracking Prevention)によるCookie規制や、広告用の端末識別IDであるIDFA取得のオプトイン化等、ユーザー情報の取得に制限をかける動きは加速している。これらの動きは「マーケティングのあらゆるアクティビティに対して影響を及ぼす」とFacebook Japanの野本氏は話す。

コンバージョン数の計測やオーディエンスの構築がしづらくなるだけではなく、データが不足すれば機械学習の精度も落ちる。広告最適化の効率が悪化し、顧客獲得単価の増加、ひいてはROIの悪化にもつながるだろう。

CookieやデバイスIDの利用が制限されシグナルが減少、2018:あるブラウザーがインテリジェントトラッキング防止機能(ITP)を導入。デフォルトでサードパーティのCookieをブロックし、特定のファーストパーティのCookieとデータ保管の期間を制限。2019:あるブラウザーではデフォルトでサードパーティのCookieをブロック。2021:iOS14.5以上においてIDFA提供のopt-inが開始(ATTの施行)。2022–2023:世界有数のブラウザーの1つではサードパーティのCookieの効果を完全に制限。
昨今のデジタル広告エコシステムの変化により影響を受ける範囲:ウェブ/アプリのコンバージョンの計測・可視化(正しいコンバージョン数が見えにくい)、ウェブ/アプリ行動に基づく
オーディエンスの構築(想定しているオーディエンスへリーチできない)、機械学習への影響による最適化の効率(顧客獲得単価・ROIの悪化)

広告主はCookieを利用できる期間はもうそれほど長くはない。これまでCookieに頼ってきた企業はこのタイミングに合わせて進化できなければ、効率の悪い広告出稿による多大なコストを背負うことになる。

Facebookの「コンバージョンAPI」は、Cookieに頼らずファーストパーティデータを活用した広告配信・計測のためのツールだ。そのため上記の影響を受けることはない。野本氏は個人データ活用によるパーソナライゼーションの重要性やプライバシーとの両立、コンバージョンAPIの活用事例を順に解説した。

広告を個人に最適化するパーソナライゼーションのメリット

個人の趣味嗜好や行動履歴に合わせて最適なコンテンツを表示する、いわゆるパーソナライゼーションは世の中の至る所で行われている。野本氏が提示した生活者へのアンケートデータによると、パーソナライゼーションに対して好意的な回答の割合は70~80%に上る

広告を個人に最適化するパーソナライゼーションのメリット:72% パーソナライズされたメッセージにしか反応しないと回答した生活者の割合¹、80% ショッピング体験をパーソナライズしているブランドで購入しがちだと回答した生活者の割合²、71% 冷たさを感じるショッピング体験に不満を感じる人の割合³。出典
¹Segment「The 2017 State of Personaliza(trion Report2017年)」
²Epsilon「The power of me: The impact of personalization on marketing performance(2018年)」
³SmarterHQ「Privacy and personalisation」

パーソナライゼーションにより自分に関連性の高いメッセージやレコメンドを受け取ることで、消費者は選択肢の多さを楽しむことができるようになる。もし興味のない内容ばかりならば、選択肢の多さにうんざりすることだろう。

一方、ビジネスを気に入ってくれる可能性の高い人とつながることができるのは、企業にとってもメリットとなる。パーソナライゼーションは消費者と企業、両方にメリットのある手法だ

利用者にとってのメリット:パーソナライゼーションで選択肢の多さがうんざりするものではなく楽しめるものに
ビジネスにとってのメリット:パーソナライゼーションでビジネスを気に入ってくれる可能性の高い人とつながり収益、効率、長期的な価値の向上へつなげられます

パーソナライゼーションとプライバシーを両立するFacebookの取り組み

野本氏は、個人の属性を把握してパーソナライゼーションを実現するためのシグナルとして以下の4つを挙げた。Facebookはこれらのシグナルを活用してパターンを割り出し、関心に沿ったコンテンツを表示するのに役立てているという。

・ウェブサイトシグナル
・アプリ内シグナル
・オフラインシグナル
・オンサイトシグナル
パーソナライゼーションを実現するシグナルとは? ウェブサイトシグナル:利用者がどのようにコンテンツを利用しているかを把握できます。アプリ内シグナル:利用者がどのようにアプリを利用しているかを把握できます。オフラインシグナル:ストア内のインタラクションに関するデータをアップロードして、ビジネスとのインタラクションの全体像を把握できます。オンサイトシグナル:FacebookはすべてのFacebookアプリでのインタラクションに関するデータを活用して、利用者が重視していることを理解しています。

シグナルのデータを取得する際は、もちろん個人データの保護を考慮しなくてはならない。アンケート調査でも97%の生活者が個人データの保護について「非常に心配している」または「少し心配している」と回答している。

Facebookではパーソナライゼーションとプライバシーは相反するものではないと考え、利用者のプライバシーを考慮したデジタル広告に取り組んでいる。

利用者のプライバシーと体験のパーソナライズは相反しない、91%:自分のことを覚えていてくれて、自分が関心を持ちそうなクーポンやおすすめ商品を提示してくれるブランドで買い物をする傾向が高いと答えた生活者の割合¹。97%:個人データの保護について少し心配している、または非常に心配していると回答した人の割合²。
出典:1. Accenture『Making It Personal』(2018年)、2. 千人を対象にしたアンケート結果。Tealium「2019 Tealium Consumer Data Privacy Report」(2019年11月)
パーソナライゼーションとプライバシーを両立するFacebookの取り組み:「Facebookでは利用者にとってのプライバシー保護とパーソナライゼーションの両立に多大な投資を行っています」簡単な広告表示設定、投稿や広告が表示される理由の明記、Facebook外のアクティビティも明記、広告の非表示。

ポストCookie時代のデジタル広告ツール・コンバージョンAPI

Cookieが利用できないポストCookie時代においてはブラウザとデバイスがデータをブロックするが、FacebookのコンバージョンAPIはサーバー同士でデータのやり取りをすることで従来通りの計測や最適化を実現する

「ポストCookie時代に向けておすすめするコンバージョンAPI」コンバージョンAPI:ユーザーのブラウザやデバイスから得た情報をFacebookピクセル経由でFacebook広告にデータを送信するのではなく、広告主のサーバーから直接必要なデータを送信するためのツール。ユーザー、クライアントウェブサイト、ピクセル、クライアントサーバー、コンバージョンAPI、Facebook広告をつなぐ構造図。ピクセルイベント(「カートに追加」など)は、ポストCookie時代ではブラウザーとデバイスがデータをブロックする。
「コンバージョンAPIを採用するメリット(パーソナライゼーションとプライバシーを両立する)」データコントロール:どのデータをいつ共有するかをコントロールできる。データの信頼性:ブラウザやデバイスに依存しないデータ連携。データの量:オフラインデータなども含め、必要なデータをチャネルから人に基づき連携。

どのデータをいつ共有するかを広告主がコントロールでき、クラッシュの可能性があるブラウザを介するよりも信頼性が高い。また、広告に活用できるデータの量が多いのも特徴だ。広告主のサーバーからデータを送信するので、Webサイト上でのアクションだけではなくサーバーに保存されているデータも利用できる。

カスタマージャーニー全体を通したインサイト:使用するデータを決める際はビジネスゴールを考慮します。コンバージョンAPIを使用して共有できるデータには次のようなものがあります。ページURLでのリアルタイムのアクション、ファネル下部の顧客のオフラインアクティビティ(ウェブサイトからのデータのみでなく、サーバーに保存されているデータも含む)、IPアドレス、ユーザーエージェント、メールアドレス、名前、電話番号といった、IDマッチングのための顧客情報
、アイテムの説明、チェックアウトオプション、カートの値、リードのスコアといった詳細なイベントパラメーター。
フロー図は、ページへのアクセス→商品の発見→カートに追加→購入→コンバージョンの後

コンバージョンAPIを導入した株式会社Spartyでは、Webピクセルのみを使用した広告配信と比べてCPMを23%、CPAを11%引き下げることができた。

株式会社Sparty×株式会社CyberACE:カスタムシャンプー「medulla」を販売される株式会社Spartyは、株式会社CyberACEの協力のもと、コンバージョンAPI(CAPI)を実装し、サーバーから直接会員情報を連携し広告配信を行いました。従来よりもプライバシーセーフな方法によって購入者に関する豊富な情報を連携することで配信が効率化し、Webピクセルのみを活用した広告配信と比べCAPIを活用した広告配信の方が、23%低いCPMを実現でき、結果として顧客獲得単価*も引き下げることができました。
CPM -23%、CPA -11%、CV件数送付量 +13%。
※同条件で再度テストを行った場合に同じ結果となると推定される確率:80%、調査方法:ABテストを活用:期間 2/20/20 – 3/7/20

コンバージョンAPIを導入したTSIホールディングスの事例

セミナーの後半では、コンバージョンAPIとTreasure Data CDPを組み合わせてデジタル広告配信を行う株式会社TSIの竹山氏に、Facebook APACの井澤氏とトレジャーデータの小林が質問を行った。

トレジャーデータとFacebookではコンバージョンAPIのコネクタを開発し、利用者側で開発が不要な環境を用意している。

Q. Treasure Data CDPとFacebook広告をどのように活用している?(小林)
A.

新規会員登録や新規購入の増加にグループとして注力しているので、主にそのための広告配信で活用している。Treasure Data CDPを用いて購入率が高いユーザー群を予測してターゲティングを抽出し、それをFacebook広告につなぎ込んで配信している。

Q. なぜコンバージョンAPIの導入を決めた?(井澤氏)
A.

サードパーティCookieやITP、IDFAへの制限と、特に今年に入ってからかなり規制が厳しくなってきた。最適化の効率が落ちてきて、ケアの必要を感じていたところに提案をいただいて導入を決めた。

Q. 導入を決めてから活用を始めるまで、準備にどのくらい時間を要した?(井澤氏)
A.

Treasure Data CDPにデータを蓄積できていたので、1か月程度で実装することができた。

Q. 大変だった点や苦労した点はあるか?(井澤氏)
A.

Treasure Data CDPからFacebook広告にデータをつなぎ込む部分で少しエラーが出てしまったことがあったが、トレジャーデータのカスタマーサクセスが迅速に対応してくれた。井澤氏にも質問をして、スムーズに回答いただけた。両社にご尽力いただき、そこまで苦労なく導入できた印象。

Q. コンバージョンAPIの導入により、どのような成果が出ているか?(井澤氏)
A.

11サイトの平均で、表示回数・クリック数・コンバージョン・売り上げ・ROAS全てに改善が見られた。表示回数やクリック数が増えたことによりCVも増え、売り上げも増えたのだと思う。

Q. 今後の活用のプラン、将来の期待は?(井澤氏)
A.

現在ECの売り上げデータを連携しているが、今後はオフラインのデータも連携してより広告の最適化を図っていきたい。

まとめ:広告を取り巻く状況の変化に合わせ、広告主も進化を

今後さらに規制が厳しくなると予想される中、Facebook社のような広告プラットフォーマーとの連携や、顧客理解のために活用するデータの重要性は益々高まっていくでしょう。
広告を取り巻く状況は刻々と変化し続けます。真にユーザーにとって有益で効果の高い広告を配信するには、広告を出す企業側も進化し続けなければなりません。

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