トレジャーデータ株式会社、「カスタマーサクセス」をテーマにオンラインイベント「PLAZMA21」を開催

12月8日(水)・9日(木)の2日間にわたり顧客体験価値最大化にデータやテクノロジーを活用する事例を紹介

トレジャーデータ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：三浦 喬、以下、トレジャーデータ）は、「カスタマーサクセス – 顧客体験価値を最大化するデータの使い方」をテーマにしたオンラインイベント「PLAZMA21（以下、PLAZMA）」を12月8日(水)、9日(木)の2日間にわたり開催します。従来、BtoBビジネスで多用されてきた考え方である「カスタマーサクセス」を、あらゆる企業が持つべき発想として捉え直し、真のカスタマーサクセスについて考えます。 従来、製品・サービスの価値づくりは企業が行うものであり、購買プロセスの終点として販売・購買がありました。しかし、デジタルを中心として顧客接点が拡張している昨今では、企業と顧客は常につながりながら、共に価値をつくり続けることが可能になり、先進的な企業では顧客との新たな関係性の構築に着手し始めています。企業と顧客の継続した関係において、顧客が製品・サービスを使うことで望ましい結果を達成する「カスタマーサクセス」の実現が、ビジネスの成功には欠かせません。 そこで、今回での「PLAZMA」は、顧客にとって企業とつながり続ける理由となる「顧客体験価値」のあり方を考えながら、データやテクノロジーを活用して顧客を徹底的に理解し顧客体験価値を向上するために行うべきこと、顧客と新たな結びつきを構築する様々な方法など、真のカスタマーサクセス を実践・実現する先進企業の事例を交えながら、そのヒントを紹介します。 キーノートでは、株式会社カインズ 代表取締役社長 高家 正行氏をゲストに招き、「DIYer100万人プロジェクトを通してカインズが目指すお客さまとの理想的な関係性」について講演を行います。さらに、三井住友カード 細谷 友樹氏は顧客時間と共同で発表した「キャッシュレスデータで見る、2021年ヒット消費番付」から明らかになった、注目すべき消費行動についてセッションを行います。 事例セッションでは、三井住友銀行 大内 伸幸氏と鈴木 満久氏が「Treasure Data CDP」導入背景から、データ活用に至るまでのステップ活用術を紹介、アサヒ飲料株式会社 一條 明彦氏が「Treasure Data CDP」と「Lazuli PDP」を掛け合わせた先の顧客体験価値の向上について対談を行うほか、東レグループのアパレル事業会社である東レ・ディプロモード株式会社 西田 誠氏は「MOONRAKERS®」のプロダクトを通してでどのようにカスタマーサクセスを実現しようとしているのかを語ります。また株式会社TSI竹山 健司氏は顧客のプライバシー保護とパーソナライゼーションを両立するFacebookの「コンバージョンAPI」と「Treasure Data CDP」の連携事例を紹介します。さらには、トレジャーデータのカスタマーエクスペリエンスディレクター 髙橋 達が「Treasure Data CDP」を活用して実践する顧客サポートの裏側をが語ります。 PLAZMAの参加希望者は、イベント専用サイトにて申し込みを受け付けています。なお、期間中のコンテンツの詳細は別紙の通りです。

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PLAZMAについて

PLAZMAは、トレジャーデータが中心となり、「社会をデジタルアップデートする」というミッションのもと、2018年2月より、定期的に開催しているイベントで、これまで主にDXを担うマーケターやDX推進担当者、情報システム担当者などが多く参加してきました。毎回、DXを加速させるための様々な視点やトレンドをはじめ、各業界を代表する企業の事例、データ活用に関するソリューションなどの情報を紹介しています。

トレジャーデータ について

2011年に設⽴されたトレジャーデータは、市場の草創期よりCDP を提供しています。トレジャーデータが提供する「Treasure Data CDP」はデジタルトランスフォーメーションの基盤であり、企業のデジタルトランスフォーメーションに必要な顧客理解、顧客体験の最適化をサポートします。企業は既存の仕組みと「Treasure Data CDP」を連動させて、様々なデータを柔軟に収集、⼤規模かつセキュアに統合・分析することができます。2012 年11⽉、事業開発および技術開発の拠点として、東京に⽇本法⼈であるトレジャーデータ株式会社を設⽴、⽇本市場での本格的な事業展開を開始し、現在では、⽇本を起点にアジア太平洋地域へとビジネス領域を拡⼤・展開しています。その他、カナダ、韓国、インド、イギリス、フランス、ドイツに拠点を置いています。「Treasure Data CDP」は、急成⻑中のCDP 分野でリーダーの地位を確⽴しています。フォーチュン500やグローバル2000のエンタープライズ企業をはじめ、450社以上の顧客企業を有します。