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ヤマハ発動機のDXは「お客様」を主語にしたデータ基盤作りから始まった

ヤマハ発動機はDXを推進する専門部署を2018年に設立。お客様への更なる価値提供を目指し、オンライン接点及びリアル接点で生成される顧客データの収集・統合・活用を進めてきています。同社のDX推進ストーリー、データ活用事例、今後の展望についてご紹介します。

「CDPなしではデータを活かせません」

SUBARUには、複数ある自社サイトのデータや広告配信のデータ、販売店での顧客のデータなど様々なデータが蓄積されていました。しかし、それぞれのデ ータを異なる部署が管理しており、データを活用しきれていないという課題を抱えていました。そこで、データを一元管理するために「Treasure Data CDP」を導入。様々な施策へのデータ活用を推進しています。

「どんなデータでも、あとから柔軟に 拡張できるのが素晴しいですね」|パイオニア株式会社

パイオニアは車載用機器やスマートフォンなどからデータを収集、解析し、そこから得られる情報を自動車関連企業の用途に応じて配信するクラウドソリューションを提供していきます。自動車関連事業者は、情報をもとにユーザーのカーライフの利便性を向上させるテレマティクスサービスを提供することが可能になります。

老舗企業パイオニアのData Lakeが生み出す、モビリティサービスの未来

一般生活者のカーライフだけでなく、タクシーなどの運輸業、トラックなどの輸送業にとって欠かせないアイテムとなっている「カーナビゲーションシステム」。その国内最大手企業のひとつが、「カロッツェリア」ブランドを展開する「パイオニア」だ。スピーカーを祖業として80年、現在はカーナビ、カーオーディオ、ドライブレコーダーといったカーエレクトロニクス事業を柱とし、この数年はデータソリューションビジネスが大きく成長しているという。同社が長らく培ってきたカーナビのノウハウとデータが組み合わさることにより、どのようなイノベーションが生まれているのか。

モノづくりのヤマハ発動機の理念はデータで実現できる|ヤマハ発動機株式会社

日本楽器製造(現ヤマハ株式会社)からオートバイ部門が独立する形で1955年に創業したヤマハ発動機株式会社は、設立以来、国内外の二輪車市場を牽引し続けている。ヤマハ発動機全社の海外売上比率は約9割を占めている状態だ。主力の二輪車以外にも多様な製品を生産するヤマハ発動機は、販売店にそれらの商材を卸す、BtoBtoCのビジネスを展開している。同社がこれまで長年にわたってフォーカスしてきたのは、マスコミュニケーションと販売店支援である。製品の販売後もメンテナンスを含めたアフターケアを提供する必要があるため、顧客とリアルな場で接点を持つ販売店の支援には特に注力していた。

急速にデジタル化するタイにデータマーケティングを実装せよ! — トリペッチいすゞセールスの挑戦

日本国内における自動車販売台数の成長が鈍化するなか、アジアは自動車メーカーにとって重要なマーケットです。そこで自動車販売を手掛ける企業は、どのようなデジタルマーケティングを展開しているのでしょうか。