すべての資料
- Filter by Resource Type
- DX・マーケティング知恵袋
- お役立ち資料
- サービス概要
- ブログ
- 動画
- 導入事例集
- 調査・レポート
- Filter by Industry
- IT業界
- インフラ業界
- メディア業界
- 医薬品・ライフサイエンス業界
- 小売業界
- 旅行・ホスピタリティ業界
- 消費財(CPG)業界
- 自動車業界
- 金融・保険業界
- Filter by Topic
- AI&機械学習
- CDP
- イベントレポート
- ガイド・ユースケース
- マーケティング戦略
- 年間アワード発表
NO 顧客起点、NO DX 〜ユーザーに価値を還元するためのデータ活用〜
なぜ「顧客視点」がマーケティング活動から欠落してしまうのか? 株式会社ビービットの藤井保文氏に、トレジャーデータ株式会社エバンジェリストの若原強が「NO 顧客起点、NO DX」と題したキーノートでお話をうかがいしました。
データとメッセージの掛け算で、心を動かす広告クリエイティブをつくる
DX(デジタルトランスフォーメーション)は今や、あらゆる企業、あらゆるビジネスにとって避けて通れないテーマです。「クリエイティブ」と「データ」の関係も例外ではありません。前回記事では、クリエイティブにおける「データ」の重要性がテーマになりました。では逆に、デジタルマーケティングにおける「クリエイティブ」の重要性とは?電通でデジタルクリエーティブを専門とする並河進氏、トレジャーデータでマーケティングシニアディレクターを務める堀内健后氏による対談です。
データ活用が、広告クリエイティブの領域を拡張する
DX(デジタルトランスフォーメーション)の適用範囲は多岐にわたります。例えば、生活者とのコミュニケーション手段である「クリエイティブ」においても、デジタルデータの活用は避けて通れません。電通でデジタルクリエイティブを専門とする並河進氏、電通で事業変革支援を推進する三浦旭彦氏、トレジャーデータでマーケティングシニアディレクターを務める堀内健后氏に「クリエイティブにとって、データはどんな存在になり得るか?」を聞きました。
企業のDXが進まないのは「2つのエンジン」が欠けているからだ!
今やあらゆる企業、あらゆるビジネスにとってDX(デジタルトランスフォーメーション)は避けて通れません。電通・電通デジタルは、クライアントのDXを推進し、そのビジネスを加速するために、国内屈指のCDP (カスタマーデータプラットフォーム)「Treasure Data CDP」を提供するトレジャーデータとの協業を開始しました。DX時代のマーケティングには、データ基盤と顧客体験の二つのエンジンが必須となります。マーケティングカンパニーである電通・電通デジタルが、トレジャーデータと組んでつくり出す新しい顧客体験とはどんなものか、本連載ではお伝えしていきます。今回はトレジャーデータでデータビジネス セールスディレクターを務める高木一成氏と、電通で事業変革支援を推進する三浦旭彦氏、電通デジタルでDX支援を手掛ける魚住高志氏の3人に企業のDX実現に向けた要諦を聞きました。
CDPのこれまでと、これから -トレジャーデータ共同創業者・太田一樹が語る
データマーケティングやデジタルトランスフォーメーションがまだ日本でトレンドになる前夜だった当時、なぜTreasure Data CDPはこの世に誕生したのか?
経営学の視点から見る “Why DX?”|入山 章栄氏 × 堀内 健后
経営学者として早稲田大学ビジネススクールで指導する入山章栄教授は、企業がイノベーションを実現するために、「両利きの経営」とデジタルトランスフォーメーション(以下、DX)の重要性を説いています。経営学者が指摘する「イノベーションを起こすためのDXの役割」とは?トレジャーデータのマーケティング担当シニアディレクター堀内健后が伺いました。
もはや企業課題の「再生エネルギー利用」、デジタルで解決するには【後編】
米アップルはサプライヤーに対して、製品の製造に100%再生可能エネルギーを利用することを求めている現状について紹介した前編に続き、後編となる本稿では、再生エネルギーの活用の鍵となるデジタル技術について解説します。
もはや企業課題の「再生エネルギー利用」、デジタルで解決するには【前編】
インダストリー4.0の取り組みが進むドイツでは、再生可能エネルギー活用の動きも加速しています。前編では「脱炭素」に向かう欧米の動向と、日本の現状について解説します。
モノづくりのデジタル化を「実践段階」に進めるためには
世界の製造業でゲームチェンジが起きつつある中、日本のモノづくりのデジタルトランスフォーメーション(DX)はなかなか実践段階に進められていません。日本企業でなぜDXが進まないのか、日本企業がコンセプト段階を抜け出して実践へ入るにはどうしたらよいのかを解説します。