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「どんなデータでも、あとから柔軟に 拡張できるのが素晴しいですね」 CASE STUDY

事例顧客
  • パイオニア株式会社
    カーエレクトロニクス事業統括部
    テレマティクス事業部 事業企画部 企画1課 課長
  • 岩堀 耕史氏

渋滞データの蓄積開始は8年前!ビッグデータ活用の"先駆者"

パイオニア株式会社は、常に新しい提案を続け、ドライバーへ画期的なカーライフの提供をしている。1975年には、世界初のコンポーネントカーステレオを発売。1990年には、こちらも世界初となる一般ユーザ ー向けのGPSカーナビゲーションシステムを発売した。

現在、多岐にわたる業種、あらゆる企業がデータの持つ可能性に注目している。オンラインゲーム関連業界、広告業界、Webサービス業界などの分野で、急速にデータの活用が進んでいるが、もちろん製造業と関連のあるパイオニアも例外ではない。

同社は、業界に先駆け、2006年にビッグデ ータを活用したサービスを開始した。それが独自のネットワークシステム「スマートル ープ」だ。

「スマートループ」を搭載したカーナビは、それまでのカーナビと大きな変化があ った。従来のカーナビは、あらかじめ端末本体に設定した、画一の情報を活用していただけにすぎない。

しかし、「スマートループ」は車をセンサーとして活用し、「プローブ情報」と呼ばれる走行履歴を利用して、ユーザーへ各種情報の提示を行っている。

具体的には、自動車の走行距離や自車位置、走行速度、センサー状態などがプローブ情報に含まれ、リアルタイムで情報を収集、共有する。その結果、渋滞情報や駐車場の空き状況などの即時提供が可能になった。

カーライフを向上するためにクラウド基盤をどう使うか?

さらに2013年、パイオニアは自動車向けクラウド基盤「モバイルテレマティクスセンター」をスタートさせた。

これは、今までカーナビ端末が処理していた部分も、すべてクラウド上で実現しようとするシステムだ。クラウド上に、地図データや各種走行データを処理できるナビエンジンを置くことで、例えばスマートフォンなどのカーナビ以外の端末へのリアルタイムでの情報発信も可能となる。

しかし、パイオニアの狙いはそれだけではない。「モバイルテレマティクスセンター」は一般消費者ではなく、関連事業者が使えるクラウド型プラットフォームでもある。

パイオニアは、常によりよいカーライフをドライバーに提供するために、自社のみでサービスを提供するのではなく、さまざまな事業者との提携が不可欠であると考えている。

つまり、「モバイルテレマティクスセンター」を幅広い業界で活用される、共通の基盤へ育てたいのだ。具体的には、カーナビメーカー、レンタカー業界、カーメーカー、整備事業者、保険事業者、運輸業界などとの連携を想定。

「モバイルテレマテ ィクスセンター」を介したその連携が、渋滞解消や環境対策、安全運転支援システム、CRM活用、自動運転技術への応用など、新たな事業機会を創出する。

すなわち、同社はサービスのデータを集めて分析する、という従来のビッグデータの活用法ではなく、ビッグデータから、新たにサービスを生み出そうと狙っているのだ。

サービスは未定。どんなデータを収集すべき?

しかし、外部の事業者とサービスを展開していくということは、サービスの形が決まっていないということでもある。サービスが決まっていなければ、当然、必要なデータもわからない。提携する事業者によって、利用したいデータは異なるであろう。

つまり、将来的、どんな種類のデータを追加しても扱えるようにしなければいけないという課題が発生する。

その課題を解決したソリューションが、「トレジャーデータサービス」だった。大きな特徴のひとつが、その拡張性の高さ。

「トレジャーデータサービス」では、あらゆる型のデータを扱うことができ、将来的なデータの追加にも柔軟に対応することができる。そして、パイオニアとトレジャーデータは業務提携を発表するに至った。

情報検知に基づくデータ分析

密接な提携が生んだ2つのメリット。

通常、トレジャーデータの顧客は、同社が提供するクラウド型マネージドサービス「トレジャーデータサービス」を利用し、データの収集/保管/分析を行う。しかし、今回は業務提携を結んだことで、より強い一歩を踏み出している。

それはエンジンの共同開発だ。
車両状態、位置情報、交通状況、運転傾向などのデータを検知、分析することで、運転状況を把握するエンジンを共同開発したのだ。これにより、パイオニアは短時間で効率よく、かつ自社のノウハウを活かした高精度なデータ分析が可能となった。

さらに、トレジャーデータサービスはデータの収集/保管/分析サービスをワンストップで提供しているため、それぞれを独自に開発するよりも、圧倒的に低いコストで運用が行えるのである。

通信網の発達による大容量ネットワークが普及するにつれ、自動車を対象としたビジネス領域は多様化を極めている。

しかし、運転していない時間も含め、自動車にまつわる「カーライフ」を、より快適にしたいと、サービスやソフトウェアの提供に取り組み続けるパイオニアは、これからも業界をリードするに違いない。

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