Treasure Data CDP Resources

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朝日放送グループのDX推進を支えるCDP ＜後編＞

大阪に本社を持つ認定放送持株会社である朝日放送グループホールディングス株式会社（以下朝日放送GHD）。「ABCテレビ」の通称で親しまれる朝日放送テレビを傘下に持ち、テレビやラジオなどを中心とした放送事業のほか、コンテンツ事業、ライフスタイル事業と、大きく3つのジャンルでおよそ30のグループ企業で構成されています。同社がTreasure Data CDPを導入して約1年が経過しました。前編につづき、後編では具体的に、すでに成果を挙げているCDP事例をご紹介いただき、なぜそれが実現できたかを深掘りします。

朝日放送グループのDX推進を支えるCDP ＜前編＞

大阪に本社を持つ認定放送持株会社である朝日放送グループホールディングス株式会社（以下朝日放送GHD）。「ABCテレビ」の通称で親しまれる朝日放送テレビを傘下に持ち、テレビやラジオなどを中心とした放送事業のほか、コンテンツ事業、ライフスタイル事業と、大きく3つのジャンルでおよそ30のグループ企業で構成されています。同社がTreasure Data CDPを導入して約1年が経過しました。少人数の管理チームで、極めて効率のよい開発と運用を進め、すでにデータドリブンの事例を複数生み出しています。今回は、朝日放送GHDのDX・メディアデザイン局から、伴拓也氏、山下真里奈氏をお招きし、ゼロからDXを推進し、短期間で成果を上げるに至った手法を伺いました。

CDP×MAが顧客とのコミュニケーションの連鎖を加速させる電話だけじゃない「コンタクトセンター」の今

映画・スポーツ・音楽など、さまざまなジャンルを放送する衛星放送の総合チャンネルWOWOWを親会社に持つ、株式会社WOWOWコミュニケーションズ。グループ内で営業やマーケティングの最前線を担う同社ですが、WOWOWで培った知見をもとにデジタルマーケティング・データマーケティングサービスも展開し、既に売上比率の60%はグループ外の企業様なのだそうだです。今回は、WOWOWコミュニケーションズが実践する顧客理解、そして顧客コミュニケーション事例について、同社マーケティング部の横関彩氏と、こちらもデータを軸にしたデジタルマーケティング施策を手掛けているLegolissの田中毅氏に解説いただきます。

「Z販促」で実現するリテールメディアの展望

LINE株式会社が現在推進しているのが、メーカー企業向けのリテールメディア「LINE POP Media」。店内に設置したLINE Beaconを通して、来店ユーザーのLINEトークリスト最上部に広告掲載が可能なメニューです。2022年4月に組成されたZ販促事業本部 LINE販促事業推進室 In-Store Sales Promotionチームにおいてマネージャーを務める渡邉祐貴氏が、リテールメディアが注目される背景や、「LINE POP Media」の取り組み、今後のチャレンジについて紹介しました。

プレジデント社が取り組む、読者に寄り添うコンテンツ発信～CDPで可視化する顧客の嗜好と行動～

株式会社プレジデント社は、CDPを活用して顧客の趣味嗜好に合致したメールマガジンの配信に取り組んでいます。読者に寄り添うOne to Oneコミュニケーションの取り組みを、同社カスタマーマーケティング部の稲垣智彦氏が紹介しました。

データチームが売上貢献の為にやっていること～テレビ東京コミュニケーションズのデータ活用事例～

見逃し配信サービス「ネットもテレ東」を運営する株式会社テレビ東京コミュニケーションズは、サービスから取得した視聴者データをCDPに集約して蓄積し、データの活用を図っています。同社のデータ活用の取り組みを、メディア事業開発本部の今田智仁氏と芹澤舞耶氏が語りました。

J-WAVEの「CCP戦略」とは？ -リスナーとの次世代コミュニケーション設計-

FMラジオ局J-WAVEが推進する「次世代の顧客コミュニケーション戦略・CCP」について、開発コンセプトと未来像を同社の小向氏にうかがいました。ラジオの枠を超えたDXカンパニーへの挑戦をお届けします。聞き手は、トレジャーデータのカスタマーサクセス塚原が務めました。

広告による態度変容を可視化！日本ビジネスプレスの動画視聴データ活用事例

日本ビジネスプレスでは、動画の視聴データと各種行動データを掛け合わせることで顧客理解を深め、サービスの向上を目指しています。同社がトレジャーデータのCDP（カスタマープラットフォーム）とブライトコーブの動画プラットフォームを活用し、どのようにサービス向上に活かしているのかを紹介いただきました。

今こそテレビメディアにデジタル戦術を〜テレビ東京コミュニケーションズのデータマネジメント

テレビメディアにもデジタル戦術が必要とされる時代だ。インターネットの浸透と急速に進むデジタル化の潮流にあって、ついに2019年にはインターネット広告は2兆を超え、テレビメディア広告費の1兆8,612億円を上回った。今やテレビ局にとってインターネットは視聴者とつながる重要な接点だ。視聴者との接点をテレビ画面からデジタル上に移すと、そこにデータが生まれる。テレビ局はそのデータをどう活用しているのか。Treasure Data CDPを基盤に据えたデータ活用の先進的な取り組みを行っている、株式会社テレビ東京コミュニケーションズの事例を紹介する。