Treasure Data CDP Resources

Featured Resource

ビッグデータと機械学習でデータドリブンマーケティングの起点へ｜ソフトバンク株式会社

配信メールのレポーティング作業から、機械学習を用いた施策展開へ。Arm Treasure Data CDPがソフトバンクのデータ分析をどう変えたのか。マーケティング分析課のデータサイエンティスト、鵜澤聡幸氏に話を聞いた。

データ基盤がなければ「マーケットイン」への発想の転換は実現しなかった｜株式会社JTB

株式会社JTBでは、20年以上にわたって「宿泊」などのインターネット販売を展開している。そして2018年、この事業における課題を解決すべく、同社ではArm Treasure Data CDPを導入した。CVR150%アップも達成したその取り組みとは?

追求すべきはカスタマージャーニーではなく「お客様理解」｜パナソニック株式会社

パナソニック株式会社アプライアンス社では、2018年1月からArm Treasure Data CDPの運用を開始した。２年が経過した現在では、どのように活用しているのだろうか？そのキーワードは「お客様理解」にあった。

コンテンツマーケティング一筋18年、オールアバウトが手掛ける壮大なエコシステムとは｜株式会社オールアバウト

2001年にオープンし、以来約900名の専門家が情報を発信する日本最大級の総合情報サイトとしてネットユーザーから絶大な支持を得てきたデジタルメディア「All About」。そのAll Aboutが、約18年間のコンテンツマーケティングのノウハウを注ぎ込んで開発したコンテンツマーケティングプラットフォームが、「All About PrimeAd」です。同社は、このAll About PrimeAdを通じて広告業界にメディア主導の新しい市場とソリューションを作ろうとしているのでしょうか。「100のメディアが手を組み進めるメディアオーケストレーション」と題した講演で、株式会社オールアバウトの中島大輔氏が紹介しました。※PLAZMAイベント登壇時(2019年7月17日時点)の掲載メディア数は60ですが、2020年1月末には100メディアに達しているため文中の表記を60から100に変更しています。

ゼロから始まったB2Bマーケティング〜失敗と成功の軌跡〜｜ソフトバンク株式会社

法人営業支援におけるデジタルマーケティングを本格的に稼働したソフトバンク株式会社。その基盤としてデータドリブンマーケティングを支えているのがArm Treasure Data CDPだ。法人マーケティング施策を推進する泉善博氏に、Arm Treasure Data CDP導入の背景と成果、そして展望を聞いた。企業として先進的なイメージを纏うソフトバンクだが、こと法人営業に関しては人海戦術を駆使した力技という側面が強かった。法人マーケティング本部においても、エクセルとアクセスを中心としたデータ集計作業が工数を占めることで満足な分析が行えておらず、デジタル化の文脈で導入されたマーケティングオートメーションツールも効果的な成果を上げているとは言い難かった。泉氏は当時の状況を、「マーケティングのデジタル施策によって集客し営業にトスアップするという理想は高かったが、そこに至るまでの道のりを見出すことができていなかった」と説明する。

テック企業との連携で進める静岡銀行のデータ活用とは？｜静岡銀行

デジタル化が加速し、時代も大きく変わろうとする中、いま金融業界も変革を求められています。その中で、静岡銀行は、トレジャーデータをはじめとするさまざまな企業との連携により競争力を高め、サービスの向上はもとより、地域経済の活性化をも狙った挑戦的な取り組みを進めます。「PLAZMA 2019 KANDA」にて講演を行った同行のイノベーション推進室の渥美直人氏がその概要を解説します。

CDPで実現するインターネット広告運用の品質管理｜Septeni Japan株式会社

デジタルマーケティング事業やメディアプラットフォーム事業を展開するセプテーニグループにおいて、主にインターネット広告事業を担っているSepteni Japan。属人化が生じやすい広告運用について、同社ではどのように品質管理を行っているのか。「PLAZMA 2019 KANDA」に登壇した同社のアドマネジメント本部パフォーマンスデザイン部プロデューサー柿谷隆太氏の講演内容から、その取り組みを見ていきます。

データドリブンを実現し、自走できる組織作りのために必要なことは？ Legoliss加藤氏が提言

マーケティングや販売促進、商品・サービス開発、メディア運営など様々なシーンでデータを活用した施策効果の最大化や業務効率化へのニーズが高まっています。「様々なデータを統合して分析し、新たな発見をビジネスに活かす」。言葉では簡単ですが、いざ社内に散在するデータを集約しようとすると、複数の部署を横断して導入する必要があり、部門の壁やオーナーシップの問題など、大きな課題に直面することが多いのも事実です。

日本テレビとテレビ東京のプラットフォームから紐解く、視聴率とは異なる動画データの活用法

テレビ放映されたコンテンツをインターネットでも配信するサービスが広まる中、テレビ局ではデータを活用した収益化への取り組みを進めています。動画配信から得られるデータをどう分析し、どう活用していくのか。日本テレビ放送網株式会社（以下、日本テレビ）と株式会社テレビ東京コミュニケーションズ（以下、TXCOM）を迎えたパネルディスカッションから紐解きます。