福利厚生

トレジャーデータでは、社員が日々健康かつ安全に仕事に取り組める環境の整備に力を入れています。各種社会保険の完備だけでなく、万が一の時への備えも行っており、安心して働ける環境づくりに積極的に取り組んでいます。

このページでは、2022年1月時点の福利厚生等の内容をご紹介しています。これらの内容は定期的に見直され、その時の状況に応じて、従業員にとってより良い制度となるように考えられています。最新の福利厚生の情報を知りたい場合は、採用面談などでお尋ねください。

福利厚生

確定拠出年金

確定拠出年金(日本版401k)とは、会社が掛金を拠出し、加入者である社員が自ら運用を決定する年金制度です。その運用の結果次第で、将来受け取る年金額が変動します。少子高齢化が進み公的年金の財政が厳しくなるなか、年金制度の果たす役割は日々高まっています。トレジャーデータは社員の豊かな老後を支えるために、この制度を導入しています。社員の職務グレードに応じて⽉額掛け⾦を決定し、社員本人が追加で拠出すること(マッチング拠出)も可能です。

団体生命保険(死亡・高度障害保険)

会社が個人の保険料を全額負担し、在籍中に死亡した場合に会社から保険金を死亡退職金として遺族に支払います。また、高度障害の状態となった場合には本人に支払います。

長期収入保障保険

会社が保険金を全額負担し、怪我や病気で長期間に渡って就労が不可能となった場合に、60歳まで年収の60%の収入を保証します。

就業時ベビーシッター費⽤補助

社員就業時の乳幼児及び⼩学校3年⽣までの児童(障害のある⼦の場合、⼩学校6年⽣まで)のベビーシッター費⽤を補填します。2,200円/時を、1⽇2時間まで補助可能です。内閣府の企業主導型ベビーシッター利用者支援事業を利用します。

定期検診オプション補助

定期検診時の婦⼈科検査オプションを補助します。

保養施設

加入保険組合(関東ITソフトウェア健康保険組合:ITS)を利用した保養施設が利用可能です。ITS旅行センターから申し込みをすると、1回の利用につき上限10,000円、年2回まで補助を受け取れます。

有給休暇・休業・時短等

年次有給休暇

入社初年度は、入社月により、2〜20日間の有給休暇を付与され、すぐに取得することも可能です。⼊社2年目から4年⽬までは、20⽇間の有給休暇を取得できます。5年⽬以降は25日を付与されます。なお、半日単位の取得も可能です。

傷病休暇

年間7⽇まで傷病休暇が取得できます。

フローティング休暇

毎年1月1日から12月31日までの間に、2日間を限度としてフローティング有給休暇を取得できます。誕生日、記念日、家族イベント、宗教上の祝日、文化的イベント、ダイバーシティ&インクルージョンのためのイベントなど、社員自身や家族にとって特別なイベントを祝うために使用できます。(繰越し不可)

ボランティア休暇

毎年1月1日から12月31日までの間に、ボランティア有給休暇を1日取得することができます。
希望する団体でボランティア活動を行うために使用してください。社員が自分の関心をさらに追求し、地域社会と交流することができるように、ボランティアへの参加を勧めています。(繰越し不可)

⼦の看護休暇

⼩学校就学の始期に達するまでの子供を養育する社員は、傷病の⼦の世話または疾病の予防のために、子供1名の場合は年5⽇、子供が2人以上の場合は年10⽇まで取得可能です。

介護休暇

要介護状態にある家族の介護、その他の世話をする社員が取得可能です。要介護状態にある対象家族が1人の場合は年5日以内、要介護状態にある対象家族が2人以上の場合は年10日以内です。

出産休業

出産した社員は妊娠および出産からの回復のため、出産の翌⽇から18週間の出産休業を取得可能です。(法定の産前産後休暇を取得することも可)

保育休暇

1歳未満の⼦供を育てる社員は、8週間の保育休暇を取得可能です。(法定の育児休業を取得することも可)

コロナワクチン接種特別休暇

社員のコロナワクチンの接種⽇に取得可能です。また、接種会場までの往復交通費は経費精算可能です。

育児休業

原則として、同居し養育する⼦が3歳に達するまで取得可能です。

育児短時間勤務

⼩学校就学前の⼦の社員は、実労働時間を6時間にまで短縮することができます。

介護休業

要介護家族1⼈につき、原則として通算93⽇間の範囲内で取得できます。

介護短時間勤務

要介護家族を介護する社員は、対象家族1⼈当たり通算93⽇間の範囲内を原則として、所定労働時間について、当該制度の利⽤開始から3年間で2回を限度として、実労働時間を6時間にまで短縮することができます。

慶弔休暇・手当

社員・親族の結婚、死亡、配偶者の出産時に休暇および手当を付与します。

在宅勤務サポート

2020年よりコロナウィルスの感染拡大防止のため、オフィス以外の場所でのフルリモート勤務を積極的に推進しています。従業員がリモート環境下でも快適に勤務するためのサポートを提供しています。

遠隔地在住のリモート勤務

職種により、日本国内の遠隔地在住によるフルリモート勤務が可能です。事前承認が必要です。

⾃宅勤務手当

在宅勤務者には10,000円/⽉を⽀給します。業務上外出する場合は、交通費の実費を経費精算します。(業務上、事務所等への通勤が必要な社員に対しては、通勤⼿当を⽀給します)

在宅勤務関連機器等購入費補助

在宅勤務に必要な備品購入を一定額補助します。

英語学習支援

世界中で開発を共にする同僚とのコミュニケーションを円滑にするため、DMM英会話を使った英語学習の費用を補助します。

R&D職種向けの福利厚生・制度

技術力向上支援制度

技術力向上のため、年一定額を補助します。A Cloud GuruやAWS Certificationなどの資格取得、カンファレンスなどの参加費に当てることができます。

専門型裁量労働制

エンジニアリングチームの開発・運用スタイルに合わせた働き方が可能です。

その他

社員リファラルボーナス

社員からの紹介により⼊社した社員がいる場合、その紹介をした社員にボーナスを⽀給します。(各種条件あり)

譲渡制限付き株式ユニット(RSU)

社員の職務グレードに応じて、RSUを付与します。